家族が亡くなり、自分が喪主として葬儀を行うことになった時、どんなことから始めればいいのでしょうか？
故人を偲んでくださる親族や、知人の方がしっかりお別れできるように、喪主は葬儀を滞りなく終わらせなければいけません。
「喪主」になったその時、何から始めればいいのでしょうか？
あなたの人生において、自分で葬儀社を選ぶことはどれほどあるのでしょうか・・・？
日常生活で関わることが少ない葬儀のこと。
ましてや、喪主を務めることなど、これから先の人生の中でも経験することは数少ないことではないでしょうか？
もちろん、誰しもが喪主に選定されるわけではありません。
しかし、身近な親族の訃報とともに、自分が喪主になるその機会は突然やってくるのです。
訃報を先回りして葬儀の段取りなどに備えている人は少ないのが、現実ではないでしょうか？
とはいえ、初めてのことで何もわからず、悲しむ時間もないままに右往左往する人が多いことも現実です。
喪主となった人は、限られた時間の中で「確認」と「決定」をしなければならない項目がたくさんありますが、
内容面や金銭面においても、後になって「こうしておけばよかった」と後悔はしたくないですよね。
故人にとっては一度しかない葬儀だからこそ、葬儀社を選ぶポイントを明確にして、故人の遺志や、家族が希望する葬儀のカタチに合った葬儀社を選ぶことができるように、前もって心構えをしておくことも重要と言えるのではないでしょうか？
喪主になるのは誰？葬儀での役割とは？
◆喪主とは◆
喪主とは、遺族を代表して葬儀を執り行う主催者のことです。
親族の中で最も故人に近く、財産を相続する子や配偶者が喪主となり、葬式を進めるのが一般的です。
この人がならなければいけないという明確な決まりはありませんので、女性の方が喪主になることももちろん問題ありません。
近年では、故人との血のつながりを優先し、性別を問わず故人の実の子供が喪主を務められるケースが多いようです。
また最近では、兄弟など複数人が共有で喪主となり、葬式を行うケースも珍しくありません。
◆喪主の役割◆
喪主の大切な役割の一つに、葬式前の手続きがあります。
①死亡届の提出
死亡届の提出は、死亡を知った日から７日以内に手続きを行いましょう。
死亡した人の住所地、本籍地、死亡地いずれかの市区町村に提出します。
②火葬許可申請書の提出
申請後に受け取る火葬許可書は火葬場に提出する必要がある書類ですので、火葬許可申請は火葬前に必ず行わなければなりません。
火葬許可書がなければ、火葬場では遺体の火葬を受付けてもらうことができません。
◆喪主の心構え◆
喪主となった人は、葬儀社選びをはじめ、通夜や葬儀・告別式の規模や日程の決定、親戚や知人への連絡、返礼品や料理の手配、また、弔問客の対応や僧侶との打ち合わせ、そして各種手続きや葬儀代の支払いなど、多岐に渡る様々なことを行わなければなりません。
また、通夜や葬儀・告別式などの挨拶も喪主が行うため、色々と大変なことが多いのも事実です。
葬儀後も、喪主は相続人の代表でもあることから、遺品整理や財産分与なども行う必要があります。
遺品整理が自分だけでは難しい場合には遺品整理業者に依頼するのも一つの方法です。
葬式での重要な役割に加えて、葬式後の各種手続きなども喪主の重要な役割と言えます。
希望する葬儀をするために知っておきたい葬儀社選びのポイントとは？
どのようなところが良いかもわからないまま、「大きな会社だから」「有名だから」といった理由で、葬儀社を決めてしまっても良いのでしょうか・・・？
様々な事情により多少前後することはありますが、通夜は一般的に亡くなった日の翌日に、葬儀・告別式は通夜の翌日（通夜の翌日が友引の場合はその翌日）に行うことが多くございます。
そのため、前もって準備をしていなかった場合には、大切な方が亡くなった直後から、通夜や葬儀・告別式の手配に追われることになります。
その中で、もっとも重要なことのひとつが、葬儀社の手配ではないでしょうか。
生前に準備をしていなかった場合は、限られた時間の中で葬儀社を選定することになりますので、後日、トラブルに発展してしまうケースも少なくはありません。
葬儀社というのは認可事業ではありませんので、明日から誰でも始めることができます。
そのため、人口の多い都市では、葬儀社がなくなったり新しく違う業種から参入してきたりなど、変動も激しく、葬儀社の数を把握することは困難なことといえるでしょう。
葬儀社によってもそれぞれに特徴は異なり、得意・不得意とすることもございますので、前もって情報を収集し、希望する葬儀のカタチにあった葬儀社を選ぶことは大切です。
低予算で簡素的な形式をとるのか、故人の社会的側面を重視し幅広く故人の死を告知する形式をとるのか、心のこもったサービスのある葬儀がしたいのか、個性的な葬儀を行うのか・・・。
葬儀の形式や種類にも様々ございますが、まずは、故人の遺志、そして残された家族や、社会で関わった方々すべてにご納得いただけるような葬儀をイメージすることが大切です。
他の業種と同様に、葬祭業者はそれぞれに個性や特徴をもっており、それを選ぶ基準もまた人それぞれです。
利用経験のある方に紹介してもらった業者だとしても、自分の価値観や選択の基準が違えば、満足できないことがあるかもしれませんよね。
納得できる葬儀を執り行うためにも、家族が亡くなったとき、どのような形で見送りたいのか？ということを明確にしておくことはとても重要なポイントです。
葬儀社との間で起こり得るトラブルとは？
急激な高齢化が進む日本において、新たに葬祭業を営む人や、異業種から参入する人が増加しています。
その影響でしょうか、葬儀トラブルが増えているのもまた現実です。
◆トラブルの例◆
①強引な勧誘
②不明瞭な請求
③説明のない追加請求
④高額請求
⑤説明とサービスの違い（虚偽説明）
費用に関するトラブルの大半は、葬儀の際に様々な費用がかかることを遺族が認識していないか、葬儀担当者がそのことを遺族にしっかり伝えていないことにあります。
急な状態での選択では、気が動転していることも多いため、トラブルや後悔に結びつきやすくなりますので、未然に防ぐためにも、葬儀社を選ぶ際には、最低限注意しておきたい点がございます。
◆一般的な注意点◆
①費用について見積書を提示し、細かい点まで納得のいく説明や提案をしてくれるか。
②質問に対し、親身になって丁寧に答えてくれるか。
③強引に契約を迫ってこないか。また、望まないオプションやサービスを強く進めてこないか。
④地元の方などからの評判がいいか。
⑤小規模（低予算）な葬儀を希望しても丁寧に対応してくれるか。
また、葬儀に係る公的な資格を持っている担当者がいるというのも、ポイントのひとつになるかもしれませんね。
良い葬儀社を選ぶための最善策とは？
病院から紹介される葬儀社が、必ずしも前述の要件を満たしてくれているとは限りません。
そして、前述で述べた注意点もまた、あくまでも最善の方法にしかすぎません。
やはり、故人にとっても、遺族にとってもベストな葬儀社を選ぶためには、亡くなる前からある程度の時間と手間をかけて、事前相談をしていなければ困難であると言えるでしょう。
葬儀社を選ぶタイミングとして、早すぎるということはありません。
近年では、事前相談や見積もりに応じる葬儀社も多くございます。
その日を迎えてから慌てて探すよりも、気持ち的にも余裕があるうちに複数社を比較して、存命のうちから葬儀の規模や内容も含めて、家族間で話し合って検討し、万が一に備えておくということは決して無駄なことではありません。
また、エンディングノートとして意向をカタチに遺し合うなど、生前整理の一環として、葬儀社選びを進めておくことは、故人や遺族にとって、お別れの時間を過ごすための最良の準備になるのではないでしょうか？
臨終から葬儀までの流れについて、コチラもあわせてご覧ください。